毛沢東ら中華人民共和国建国の幹部を始末した後に、ユダヤ(イギリス・ロスチャイルド)側が次に中国の代表に用意したのは鄧小平であった。

なぜなら彼はキッシンジャーらと同じく中国の“ユダヤ人(異邦人)”であったからだ。

ユダヤ(イギリス・ロスチャイルド)は世界のどの国を支配するに於いても、必ずユダヤ人(異邦人)を登用する。そうすることでユダヤ人同士のネットワークを確立させ、強固なユダヤ人の絆で結束させ世界中を支配してくのだ。(これは明治維新以降の日本も同様である)

毛沢東らを処刑した後に、ユダヤ(イギリス・ロスチャイルド)は鄧小平に毛沢東の“鎖国政策”を改めさせ、鄧小平時代は大きく“開放政策”を取った。1980年代に香港の隣町の広東省深圳市が作られ、今では世界でも有名な経済・技術都市となったもの、この鄧小平時代に鄧小平がユダヤ(イギリス・ロスチャイルド)と結んだ“開放政策(売国政策)”に拠るものであった。

そして、鄧小平以降の中国では国家主席は全て毛沢東派閥では無い人物が選ばれる事と、ユダヤ(イギリス・ロスチャイルド)と鄧小平との約束でなっている。

2026年現在、中国で国家主席を勤めている習近平も、本当の処は漢民族では無く、中国の異邦人(ユダヤ人)なのだ。

そして、鄧小平の時代に作られた組織がある。

それは“国家安全部”である。この国家安全部とは、ユダヤ(イギリス・ロスチャイルド)の世界支配の出先機関(インテリジェンス)のMI6やCIA、警視庁などど同じく、中国を支配する為に、毛沢東派閥の中国人民解放軍を牽制させる為に作られたユダヤ機関なのだ。

2026年現在、中国では胡錦涛・故国家主席や軍トップの張又侠、毛沢東の孫の毛新宇らが失脚しているのは、全てユダヤ(イギリス・ロスチャイルド)による中国支配を完遂させる為に国家安全部によって仕組まれた出来事なのだ。

毛沢東死去以降の現在の中国とはユダヤ(国家安全部)の支配下にある。

そして、その国家安全部を設立する資金を提供したのは日本政府・警視庁公安部である。

朝鮮戦争で政敵のGHQを日本から追い出した後、日本政府は再びアジアを戦前の様に支配する為に、戦前占領していた中国・台湾・韓国などに日本政府(警視庁公安部＝特別高等警察)が出資を行い、それぞれの国に日本政府・警視庁の支部として情報機関を設置させた

この図のように毛沢東が死去した1976年以降、中国国内には解放軍の政敵の国家安全部が日本政府によって設立されたために、日本政府の政敵である毛沢東派閥の胡錦涛などは排除される事となった